とうとう食糧危機がやってきました。私たちは食べるものがありません。
もちろん水は高価すぎて市民ではなかなか手に入りません。
海外まで行って１リットル３００ドルで買えればいい方で、海外でも手に入りにくくなってきました。
食料については日本はほぼ１００％輸入品になっています。
インターネットによる通販でも、水と食料は品不足という情報だらけです。

今私たちの中で最も人気のある職業は農林水産業です。
しかし、土壌は荒れ果て海水も汚染されているため、事業を立ち上げるには莫大な資金がかかります。
従って、大資本家でないと農林水産業は営めなくなっています。
高齢者たちで、技術のあるものはほとんどアメリカやオーストラリア、ブラジルへ移住してしまいました。
また、若手で体力のある一部の人たちもアメリカ、カナダ、ドイツなどへ引き抜かれてしまい、日本には労働力が不足しています。 技術ある高齢者、お金のある高齢者は安全な生活、豊な生活を求めて海外へ移住する事が１０年前からトレンドになっていました。 それは２０１５年に食料ショックがあったからです。

フランス、アメリカ、中国、中南米は海外への輸出を規制、そして水をめぐって世界各国の交渉が活発化しました。 今では本物の美味しい水はダイヤモンドのように価値があります。 私たちの周りで売りこみが上手い者は、あらゆる海外の企業や市町村に入りこみましたが、私は病気で寝こんでいる両親もおり、また小さい子供達もいるため思いきれませんでした。

ところで、２００５年に住むあなたの時代の日本はどのような感じでしょうか。
高齢者問題とか介護問題とか、食糧・水・大気のことは話題になっていますか。
２０２５年に生きている私たちは、人口の４０％が６０歳以上で、仕事もあまりありません。元気のいい人はタイとかベトナム、メキシコに出稼ぎへ行って、なんとか生計を立てていたり、知恵を使ってゴミを減らす商売や河川から水を作る商売をやっています。

一方、３０歳以下の若者や子供たちの死亡率は、年々高くなっています。 さて、昔の資料によると毎週２、３回はゴミ回収車が町を巡回し、ゴミが集められていたそうですね。 しかし、今では月に３回しかごみは外へ出してはいけないんです。

これはドイツやスイスを見習って２０年前にゴミを回収するサービスを大幅に減らしたからです。 確か２０１５年に日本全国でゴミの捨て場がなくなり、海外へゴミを密輸出した会社が大量に捕まり国際問題に発展。 これをきっかけに日本は海外から監視が厳しくなりました。翌年２０１６年に日本の山や河川・湖・海が大量の不法投棄により地獄のような国になったとインターネット始め各マスコミは大騒ぎしていたようです。 この報道をそちらに添付ファイルで送っておきます。今ならまだ間に合うはずだから、ぜひ問題提起をしてください。

● ２０３５年の友から来たメール（２）

今日は重要な話を２００５年に生きているあなたに伝えておきます。

今年２０３５年の７月に " 建築物解体禁止条例 " が全国で一斉にスタートしました。

東京都では１年早い２０３４年にやり手の知事が導入し、大阪府もこれに追随しました。この条例が出るタイミングはある意味では遅すぎました。

なぜなら、建築解体物の不法投棄が今では全体の９０％を超え、さらに日本全国の８５％は建築物計のゴミばかりだからです。 統計によると２０００年は各々７０％、４０％ぐらいだったようですね。 他の産業は国際競争に勝つために設計段階からゴミを出さない製品造りをしていましたから、日本全体としてはゴミは大きく減量化しています。 またゴミに含まれる有害化学物質も昔に比べてかなり少なくなっています。

ここでこっそりとあなただけに教えておきますと、この " 建築物解体禁止条例 " は、来年法律となります。
法律名は仮称 " 建築物解体に関する制限法 " と言い、建築年数５０年以下の建築物は壊してはいけないというものです。 この法律とほぼ同時に公布されるものが " 建築物メンテナンス法 "" 中古住宅促進法 " となっています。 この法律はいわゆる " ザル法 " とならないために、罰則がとても厳しいものとされています。
罰則が厳しいと言えば、不法投棄は懲役１０年罰金５億円以下と改定されましたし、国の定める有害な化学物質を含む材料を使って建築した業者は、免許取り消しのみならず罰金５億円以下となっています。
また、これらの法を犯したものは政府がすべて情報公開もしています。

２００５年のあなたに今回メールを送ったのは、次の３つの理由からです。

２０３５年のあなたの子孫たちは食料、水不足に困っているため、今からでもいいからきれいな大地、きれいな森、きれいな河川、海をとり戻す努力を始めて欲しい。

シックハウス被害、結露などにより室内の老朽化が激しく、室内空気までもかなり汚染されてきているので、早い段階で住環境を向上するようにひとりひとりに訴えて欲しい。

環境ホルモンのせいだとほぼ断定されてきましたが、子供が極端に少なくなってきました。
また、キレる人間は少年のみならず、若者・中高年にまで広がってきたため、強暴な犯罪者が年々増加しています。 このままあなたたちが放っておけば、私たちは日本から脱出しなくてはなりません。

いや、私たちの子供、つまり２０５０年ごろには人類という " 種 " の絶滅さえも最近では言われはじめているほどなのです。

これらの３点を３０年前に生きているあなたに伝えたかったのです。最後の " 建築物解体禁止条例 " は耳より情報です。 今後あなたが家を建てるときには、資産価値が出て、中古住宅市場においても有利に取引され、そして最後に解体・処分されるときも９５％以上再利用かリサイクルまたは燃やして土に還る材料で作られた住宅が義務づけられます。 この条例で泣かないためにも、５０年以上はしっかりもつ家を建てるようにしておきましょう。

もし あなたがこのようなメールを受け取ったらどう思うだろうか。
ふざけたメールだと思って削除してしまうだろうか。 あるいは未来の貴重な声だと感じ何か実行しようとするであろうか。

よく、地球の危機だとか子供たちの未来が危ないなどという言葉を耳にする。
しかし、「私の努力によって本当に地球は救えるの？子供たちを救えるの？」なんて考えたりするのではなかろうか。 「私が何をしたって、結局は何もかわらないよ！政治も景気もそう。」なんて投げやりな気持ちになった人はあなたひとりではなかろう。

● 「何ができるか」から「何をしたいのか」発想を変える

かつて日本の水はおいしく、日本に入港した外国船は日本の水を積んでいったという。それほど世界でもまれな水のおいしい国であった。１９８０年ごろ海外を旅行していた日本人は、売店でミネラルウォーターを買う習慣にクビをかしげているかあざ笑ったのではなかろうか。 しかし、今では日本の都市部に住む人の大半は、ミネラルウォーターを買うか、浄水器を取りつけたりしている。まさに笑い話だが深刻な現実である。

さらに私たちが毎日食べる食料品についてはどうであろうか。残念なことに、私たちが食べている食料品の実に７割以上が輸入品である。また化学物質によってできあがるものが、ほとんどという事実。今やムキになって天然素材のものを食することのほうが難しくなってきている。２０３５年の友の声に対して、私たちは何ができるのであろうか。水や食料はますます日本国内では不足しはじめている。

また土や河川・さらには大気まで汚す一方である。これらは大量生産・大量消費・大量廃棄をベースにした社会経済システムの残した傷である。 その傷は私たちが知らないところで拡大し、私たちに襲いかかるのみならず次の世代へと受け継がれようとしている。

ここで「何ができるか」ではなく、「何をしたいのか」に発想を変えてみよう。
自分のための行動であれば今からでもできるのではなかろうか。

例えば、自分だけでも本物のおいしい水を飲もうとか、本物のおいしい米や野菜、魚を食べようと努力する。するとそのものは家族や親戚、知人に話したくなり伝えてしまう。 そのうちに商才ある者の耳に入るとビジネスがスタートする。 ビジネスになれば自分のためにもなり、結果的に社会のためにもなる。しかし、資源が限られており、大量にはできないため知恵を絞ることもあろう。 ある食料については一部のネットワークだけで共有するかもしれないし、プレミアム付きの商品として一般市場に流すかもしれない。（日本酒、自然食品に見られる傾向である） これは地域を活性化するいわば村おこしにつながることもある。

極論かもしれないが、日本全国均一なものを食べ、均一な酒を飲み、均一な服を着て、均一な住宅に住む必要はない。 各地域にはその土地で育まれた文化があり、その地域独自の気候や風土がある。 当然、その地域ならではの農産物もあれば住宅もあるはずなのである。

大量均一社会に毒された私たちが見つめなおすのは、地域の環境なのではなかろうか。私たちを育ててくれた先祖なのではなかろうか。 地域や先祖にはオリジナルの言い伝えがあったはずだ。また多くの祖父や祖母たちは難しい言葉をもっていなかったが、生活からにじみ出て来る魂の言葉を持っていた。

「もったいない！」

地域を離れた都会人が今なぜ森林を求めてドライブに行くのであろうか。なぜ、海や川を求めてレジャーに行くのであろうか。そしてなぜ … 海外までそれを求めて行くのであろうか。それは魂が本物の自然を求めているからではないだろうか。電柱もなくゴミが氾濫していない、清潔で空気のおいしい町を求めているからではないだろうか。人間にとって最高のぜいたく、その対象は自然である。世界の大金持ちも自然を満喫し、健康のためになら惜しげもなく金を使う。より美しい自然を手にし、より健康な身体を手にするために、あなたは自分で何をしますか。自分のために行動するという視点で環境問題を考えれば、今からでも何か始められるはずであろう。

● もっと知りたいエコハウスと環境問題

深刻な地球環境問題、悪質の室内環境。これだけ多くの健康被害を出し続けてきた日本の住環境をいかに改善し、後世に残すことができるか。私たち日本人はいったい何をすればよいのだろうか。 大きな課題としては、有害廃棄物の大幅削減と環境ホルモン、ダイオキシン、化学物質による健康被害を減少することである。
この２大課題を解決するもっとも早い対策が、日本の場合建築物をエコハウスに切り換えることである。

有害廃棄物やＣＯ２排出量の４割を占め、不法投棄やダイオキシンの７割を占めている建築物。 とりわけ一般戸建住宅については個別散在しており、建替サイクルが短い。 さらに、戸建住宅は建築物全体だけでなく、多くの商品という枠の中でも唯一最初から素人である一般人（施主）がかかわっていくものである。

設計事務所や工務店、住宅メーカーなどの住宅会社はお客（施主）の依頼によって建築の手伝いをする役割である。 確かに、この住宅会社は建築のプロであり、完成させるまでのプロであろうが全責任が彼らだけにあるのではない。実は、生産から廃棄・処分までの全プロセスについて、責任を持たなければならないのは施主である。 住宅会社も多くの段階では責任がおおきいものの、やはり施主の依頼によって建築しているわけであるから、施主が最高責任者であり、住宅会社は完成までの責任者である。 このように断言すると、少々イヤな感じがするのは当然である。

「家づくりについては素人だから、よくわからない。プロにお願いする以上責任はプロにあるはずだ。私たちはそれに対してお金を払っているのだから。」

まさにその通りかもしれない。

しかし、そのプロを最終的に選ぶのはあなたである。
あなたはどんな基準で依頼する住宅会社を決定するのであろうか。
会社の規模か、イメージかあるいは価格が安かったことであろうか、はたまた化学素材をふんだんに使用してできた新建材を使っての美しさであろうか。

住宅会社は当然売りこみのため、いろいろなＰＲをしている。その内容は法律に触れている場合からまっとうなものまでいろいろだ。 しかし、契約はあくまでも自由意志であり、施主が決めるものだ。 そうだとすると、施主の情報不足、価値観のズレ、目先の金利、懐具合（ふところぐあい）などによって誤った選択をしていることになる。

本当の豊さを手にしている施主も少数ながらいる。彼らは住宅の社会性、価値などを考えている。また、本物の住宅を見抜く目を持ち、本物のプロの住宅会社を判断する基準を持っている。 ２０世紀後半においては、本来は立ててはいけない人が多く家を建て、建築してはいけない住宅が多く建ち並んだ。そういった現象はまだほんの２５年ぐらいである。 本物の家志向はこの２３年ほど前から徐々に高まってはいるが、多くの日本人はまだ気づいていない。 家を建てる直前にあわてて情報収集、学習をするからである。

" あわてるこじきはもらいが少ない " ということわざにある通り、長く住みつづける家、あるいは資産として持つ家、または豊な暮らしをするための家。あわてる必要はない、じっくりと情報を収集し、学習した上で責任を持って後悔しない家づくりをしようではないか。

地球環境のためにも今私たちができることは、まさに自分のためにも社会のためにもなるエコハウス創りなのである。これから家を建てる多くの人がエコハウスを創れば、２０２０年頃には本当に豊かな社会が実現するであろう。